インフラを必要としない放送局
2010/12/21
私には、YouTubeに代表される動画投稿・共有サイトが、将来的には放送ビジネスを変えるだろう、という直感がある。だから、このブログでも積極的にそのニュースをとらえてきた。
放送ビジネスというのは、インフラ整備にすごく金のかかる事業であり、しかも許認可事業である。IP網を利用するインターネット放送局なら、比較的インフラ投資が少なくても放送が可能になる、という説がある。しかし、サーバを設置したり、ストリーミング用のソフトを稼働させると、それなりのコストはかかるのである。
ところが、動画投稿・共有サイトがこのままユーザーを増やしていけば、そうしたコストはまったく不要になってしまう。たとえ個人でも、要はコンテンツを制作する腕だけあれば、あとはサイトにアップロードさえすればいい。
ポータルが必要であれば、自分でブログなどを利用して作成し、エンベッド・タグを貼り込めばいいわけだ。ブログも多くは無料で作成できる。このブログのように固有ドメインを使いたければ、多少の費用は必要だがタカが知れている。
後は費用回収だが、これも一部の動画投稿サイトではじまっている。これだけ林立してくると、すぐれたコンテンツを集めるために、アクセスを集めたコンテンツの作者にペイバックする仕組みは、早々に確立するだろうと思う。
要するに、これで放送というものの概念が変わってくるのだと思う。だからこそ、東京MXのように動画投稿サイトに自らの番組を提供したり、フジ、日テレのように自前で動画投稿サイトを運営しようと考える放送局が出てきているのだ。
小判鮫ビジネスというか、こうした動画投稿サイトにぶらさがってビジネスチャンスを拾うビジネスモデルを考えている。思いついたら発表するかもしれないが、発表しないで実践するかもしれない。